iPhoneを安く使いたい!
格安で購入・利用する方法をご紹介

スマホの買い替えでiPhoneが欲しいと考えている人は多いでしょう。しかし、iPhoneはAndroidスマホと比べると比較的価格が高めな点が難点です。最新のiPhoneが欲しくても、価格を見て断念される方も少なくありません。
しかし、購入先の選び方や選ぶモデルによってはiPhoneを安く購入できる場合があります。キャンペーンなどを上手に活用してiPhoneを安く手に入れることも可能です。
本記事では、iPhoneを格安で購入・利用する方法について解説します。
iPhoneを安く買う方法

iPhoneは主にApple Storeや大手通信事業者、家電量販店などで購入可能ですが、販売価格にやや差があります。また、大手通信事業者や家電量販店で買う場合、購入方法によって安くなることもあるのです。
では、どこでどのようにすれば安く購入できるのか見ていきましょう。
基本的には新品ならApple StoreのSIMフリースマホが最安
Apple StoreはAppleの直営店で、Apple製品の販売や修理の受付などをしている店舗です。iPhoneを新品で購入する際には、基本的にはApple Storeで取り扱っているSIMフリーのiPhoneが最安です。
Apple Storeの店舗は都市部を中心に10店舗あり、オンラインストアも展開されています。自宅近くに店舗がない場合にはオンラインストアを利用するとよいでしょう。
ただし、Apple Storeでは通信契約の受付は行っていません。Apple StoreでiPhoneを購入した後、通信事業者を選んで別途契約する必要があります。また、Apple Store で販売しているiPhoneはSIMフリースマホ端末のため、基本的にどの通信会社で契約しても問題ありません。大手通信事業者はもちろん、格安SIMでも利用可能です。
また、Apple Storeで取り扱っているiPhoneは、発売から3年程度のものが中心です。3年以上が経過するiphoneは取り扱っていないこともあるため、注意しましょう。
大手通信事業者は返却プログラムあり
大手通信事業者では、2年間スマホ本体を借りて使用できるサービスを提供しています。対象のスマホは価格の高いものが中心で、iPhoneも含まれています。2年経過した後は、スマホ本体を返却しなければなりません。そのため、返却プログラムと呼ばれています。
返却プログラムを利用すれば、最新のiPhoneを購入するよりも安い金額で利用できます。iPhoneを自分で所有することにはこだわらず、使用できればいいという考えの人におすすめです。
例えば、auであれば「スマホトクするプログラム」というサービス名で提供しています。対象機種がiPhone15(128GB)なら、毎月の支払い金額は1,662円(税込)です。初月のみ1,676円(税込)で最終月の24ヶ月目は支払い不要という内容のため、合計の支払い金額は38,240円(税込)となります。一括購入する場合は145,640円(税込)かかるため、大幅に費用を抑えることが可能です。
大手通信事業者の乗り換えキャンペーンもチェック
大手通信事業者では、MNPで他社から乗り換えをする場合にキャッシュバックなどのキャンペーンを実施していることがあります。
例えばドコモであれば、MNPで他社から乗り換えをすると同時に、スマホ本体をオンラインショップで購入した場合に割引を受けられます。iPhone15(128GB)を購入した場合は、44,000円(税込)の割引です。ドコモオンラインショップでの販売価格は149,490円(税込)のため、105,490円(税込)で購入できます。
家電量販店ではネット回線とセットで安くなることも
家電量販店でもiPhoneを購入可能です。ただ購入するだけであれば、特に安くはありませんが、回線契約の申込みを同時に行うと割引価格になる場合があります。
なお、以前までは1円で購入できることもありましたが、現在では総務省による、大幅な割引に対する規制の影響で極端な割引はできなくなりました。価格帯ごとの割引額の上限が設けられるようになり、iPhoneの場合は大半の機種が8万円以上のため44,000円(税込)が割引の上限額です。iPhone SE(第3世代)は本体価格が4~8万円のため50%引きで購入できる場合もあります。
最新のiPhoneでない場合は安いケースも

iPhoneは毎年新モデルが発売されていますが、最新モデルにこだわらないのであれば、安く販売されている旧モデルのiPhoneを購入するのもおすすめです。
では、旧モデルのiPhoneを安く購入する方法について見ていきましょう。
旧モデルのiPhoneでは格安SIMのセット売りが安いことも
格安SIMサービスを提供している通信事業者の中には、回線契約とセットで旧モデルのiPhoneを安く購入できるものがあります。
ある格安SIMを例にとると、対象のプランとオプションを契約してiPhone13を購入する場合92,720円(税込)です。iPhone SE(第3世代)なら48,935円(税込)で購入できます。
Apple Storeで購入する場合には、iPhone13なら95,800円(税込)、iPhone SE(第3世代)なら62,800円(税込)です。いずれもApple Storeよりも安く購入できます。格安SIMを利用したい人にとっては狙い目でしょう。
ただし、完全な新品ではなく状態の良い中古品を販売しているケースもあるため、気になる方は細かくチェックしておく必要があります。
LIBMO(リブモ)のiPhoneSE(第2世代)の場合
格安SIMサービスのLIBMOでは2024年7月現在、iPhone SE(第2世代)を取り扱っており、一括払いなら39,800円(税込)で購入できます。24回払いにも対応しており、その場合には毎月の支払い金額は1,658円(税込)です。
iPhone SE(第2世代)は2020年に発売された機種ですが根強い人気があります。iPhoneを安く使いたい人はもちろんのこと、小ぶりなiPhoneを求めている人にもおすすめです。
なお、LIBMOでiPhone SE(第2世代)を購入できるのは、新規でLIBMOを契約する方と現在契約中の方です。格安SIMのLIBMOはリーズナブルな価格設定が特徴で、音声通話機能付きSIMのなっとくプラン(3GB)は月額980円(税込)、データ通信専用SIMのなっとくプラン(ライト)は月額528円(税込)で利用できます。
LIBMOで販売中のiPhone SE(第2世代)について詳しく確認したい方はこちらをご覧ください。
中古スマホ販売店での購入
旧モデルのiPhoneは、中古スマホを取り扱っている店舗やネットショップでも販売されています。
最新のiPhone15と1世代前のiPhone14の、中古価格の相場は次の通りです。
128GB | 256GB | 512GB | |
---|---|---|---|
iPhone14(無印) | 99,000~110,000円前後 | 120,000円前後 | 120,000~130,000円前後 |
iPhone15(無印) | 120,000~135,000円前後 | 135,000円前後 | 150,000~160,000円前後 |
- ※ 価格はすべて税込
- ※ 無印モデルとは、iPhone13、14、15といった世代ナンバーのみが冠されたモデルで、全てのiPhoneの基本となる機種です(無印以外には、iPhoneXX Pro、iPhoneXX Plus、iPhoneXX miniなどがあります)。
ただし、比較的状態が良いものは、中古でも新品との価格差はそれほど大きくありません。
ご購入後は格安SIMでの運用を

スマホに関する出費を抑えたいのであれば、iPhone本体を安く購入するだけでなく、毎月の通信料金が安い格安SIMを利用するのがおすすめです。
格安SIMは自社で基地局などの回線設備を持たず、大手通信事業者から借りてサービスを提供している通信会社です。設備の建設や維持にコストがかからないため、安い料金設定を実現しています。
格安SIMなら大容量のプランでも大手通信事業者よりも安く済むことが多く、3GB前後の小容量のプランなら、毎月1,000円前後で利用できます。
iPhoneを格安で使うならぜひLIBMOを
iPhoneを格安で使いたい人には格安SIMのLIBMOがおすすめです。LIBMOの利用者ならiPhone SE(第2世代)を割安な価格で購入できます。
また、LIBMOはプランも豊富です。月々のデータ通信量が少ないライトユーザーから、データ通信量の多いヘビーユーザーまで、自分に合った最適なプランを選べます。かけ放題オプションも提供されているため、通話を多く利用する人にとってもお得です。
スマホ料金を抑えたい方は、ぜひLIBMOを検討してみてください。
LIBMOでiPhone SE(第2世代)を購入する方はこちら。
まとめ
iPhoneはApple Storeで購入すると安く購入できますが、それでも最新モデル機種はかなり高額です。一方、大手通信事業者や家電量販店などでは、キャンペーンなどでもっと安く済む場合もあります。
iPhoneの最新モデルにこだわらないのであれば、格安SIMとのセットや中古を購入する方法がおすすめです。中でもLIBMOならiPhone SE(第2世代)を安く購入でき、月々のデータ容量プランも豊富に用意されています。ぜひチェックしてみてください。
- ※本記事の情報は2024年7月18日時点のデータに基づくものです。